ニュースリリース

AI機能を強化した全文検索システムを販売開始

～全文検索・情報活用システム「QuickSolution」に文書分類機能を搭載～

2019年3月19日
住友電工情報システム株式会社

住友電工情報システム株式会社は、AI（人工知能）による文書分類機能をはじめとして、業務効率化に役立つ機能を新規搭載・強化した全文検索・情報活用システム「QuickSolution（クイックソリューション）Ver.11.1」を2019年3月に販売開始しました。

2年連続シェアNo.1^(※1)の全文検索・情報活用システム「QuickSolution」は、数100TB（テラバイト）の規模までフルレンジ対応した、純国産のエンタープライズサーチです。超高速、高精度に検索ができ、2001年の発売以来、業種を問わず3000サーバ以上の導入実績があります（2019年1月時点）。

「QuickSolution Ver.11.1」は、AIが社内の文書を分類する新機能「文書分類」を搭載しました。社内に大量にある文書から機密文書を選り分けたり、トラブル報告書を分野別に分類したりと、検索の効率化や情報整理の促進が実現できます。
さらに、Office 365上の文書に対しても、あいまい検索や共有タグといった、QuickSolutionの特長である豊富な検索機能を適用できるようになりました。

^(※1) 富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2017年版, 2018年版」より

QuickSolution Ver.11.1で新たに搭載した主な機能は下記の通りです。

1. AI／分析に関する機能強化

（1）文書分類（オプション）

QuickSolution（以下、QS）のインデックスに取り込んだ文書をAIで分類する機能です。教師あり機械学習によって学習させたモデルを用いて、社内の情報を分類します。設定から分類までを全て画面で行うことができ、事前学習の際にはワンクリックで設定可能な推奨パラメータも用意されているため、機械学習の専門知識なしでも簡単に利用できます。
文書分類機能を使えば、機密文書がファイルサーバやOffice 365などに誤って流出していないかをチェックでき、機密情報の適切な管理を推進することができます。
また、分類した文書に一括でタグ付けすることができるので、検索の効率化や、情報整理の促進が実現できます。例えば、特許情報から特定の技術に関連する情報を漏れなく分類したり、トラブル報告書を原因別に分類したりと様々な場面で活用できます。

プレスリリース：: https://www.sei-info.co.jp/news/news_qs20190226.html

文書分類機能：: https://www.sei-info.co.jp/quicksolution/technology/document-classification.html

（2）シソーラスビルダ（オプション）

QSのインデックスに取り込んだ文書からシソーラス（同義語／類義語）を自動抽出するシソーラスビルダを、大容量・高精度化しました。
例えば、インデックスの中にある文書に
「原稿を“プリント”して郵送する」と
「原稿を“印刷”して郵送する」
という2つの文がある場合、“プリント”と“印刷”の使われ方が類似しているとAIが判断し^(※2)、同義語／類義語の候補として出力します。社内にある文書から同義語／類義語を自動抽出できるため、専門用語や社内用語にも適用できます。

同義語／類義語を抽出した結果ファイルは、簡単にQSの関連語辞書として流用できるため、日々の文書探しの精度向上や効率化が実現できます。

^(※2) 詳細は下記の弊社Webサイトの説明をご覧ください。
https://www.sei-info.co.jp/quicksolution/technology/ai.html#thesaurus-builder

（3）可視化（オプション）

可視化機能において、文書ごとの関係性がより分かりやすくなるよう表示を改善しました。社内文書の分析をより一層促進します。

2. 検索対象に関する機能強化

（1）Office 365連携（オプション）

Office 365連携機能を刷新し、検索を高速・高精度化するとともに利用可能な機能を大幅強化しました。Office 365のAPIを使用する従来の連携方式を、QSのインデックスとして取り込む方式に変更しています。
これによりOffice 365の文書に対しても、社内のファイルサーバなどにある他の文書との横断検索や、高速・高精度な検索を利用できるようになっただけでなく、AIを用いたセマンティック検索や文書分類、各種分析機能など、QSの各種機能をフル活用できるようになりました。

（2）Webサイト連携

Webクローラにおいて下記の改善を行いました。

クライアント証明書を用いたサイトをクローリングできるようになりました。
クローリング時にリンク切れだったページをクローラ管理画面から確認できるようになりました。日々の社内サイト管理等に活用できます。

（3）データベース（RDB）連携

下記のデータ形式にも対応できるようになりました。

Oracle 18c
PostgreSQL 11.1
MySQL 8.0

3. Click Naviに関する機能強化

Click Naviが多言語対応しました。英語と中国語（オプション）に対応しています。Click Naviは拡張ライセンス、スタンダードモデル以上で利用できます。

4. 管理者向け機能に関する強化

（1）検索対象管理者

検索対象ごとに管理者を設定してQSの各種管理機能を利用できるようになりました。辞書の設定やClick Naviカテゴリエディタに加え、AIによる文書分類や利用状況レポートなどの各種分析ツールが利用可能です。それぞれの検索対象を理解した管理者がこれらのツールを利用することによって、検索対象ごとの利用状況や文書内容をより的確に分析できるようになります。

（2）検索ログ集計・レポート管理ツールのGUI化

「ユーザ別検索回数」など、従来はコマンドラインから利用する必要のあった5種類のレポートを管理ツールの利用状況レポート画面で利用できるようになりました。個々のキーワードの検索回数推移などをその場でグラフィカルに確認できるため、よりリアルタイムで効率的な分析が可能になります。

5. 動作環境に関する変更

（1）Java11対応

QSサーバの動作環境をJava11に変更しました。OpenJDKとOracle JDKでの動作に対応しています。

AI・人工知能EXPOに「QuickSolution Ver.11.1」を出展

下記の弊社ブースにて、ミニセミナーやデモを交えて最新機能を紹介します。
ぜひお越しください。

第3回 AI・人工知能 EXPO: 2019年4月3日(水)～5日(金)　東京ビッグサイト（青海展示棟）Aホール 7-33; https://www.sei-info.co.jp/event/event_aiexpo2019.html

当社は今後もますます需要が見込まれるエンタープライズサーチの市場において、AIで「探し方」改革！をキーワードに、時代のニーズを先取りした製品開発に取り組んでまいります。

【補足資料】

QuickSolutionの主な特長

大容量: 1サーバで50TB（1億2000万ファイル）を2～3秒で検索、数100TBまで拡張可能
高精度: 検索漏れなく重要文書を上位表示、セマンティック検索（意味・構文を解析）
簡単・安心運用: 直観的な操作性、Click Naviで技術伝承、充実の権限管理、辞書メンテ不要
整理・分類・活用: お気に入り／共有タグで整理・分類、Know-Who／スマートパネルで情報活用
充実の分析機能: 可視化で検索結果を分析、教師あり学習で文書分類、シソーラスビルダ
豊富な実績: スマホ／タブレットからの利用、クラウド、仮想環境での運用、多言語対応
システム連携: 純国産・豊富なAPI、他システムとのシームレスな連携
高機能ビューワ: サムネイル／ビューワでヒットページをダイレクト表示、ヒット箇所をハイライト
多彩な検索対象: ファイルサーバ（Isilon、NetApp等も含む）、Webサイト、Notes、データベース、Office 365、ArcSuite等の横断検索

登録商標について

QuickSolutionは、住友電気工業株式会社の登録商標です。
Office 365、SharePointは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における商標または登録商標です。
Oracle、MySQL、Javaは、Oracle Corporation及びその子会社、関連会社の商標または登録商標です。
その他、記載されている会社名、商品名等は各社の商標または登録商標です。
PostgreSQLは、PostgreSQL Community Association of Canadaの商標または登録商標です。
Click Naviは、住友電工情報システム株式会社の登録商標です。
ISILONは、米国EMC Corporationの米国及びその他の国における商標または登録商標です。
NetAppは、米国NetApp, Inc.の米国及びその他の国における商標または登録商標です。
Notesは、米国IBM Corporationの米国及びその他の国における商標または登録商標です。
ArcSuiteは、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社の登録商標または商標です。

会社情報

住友電工情報システム株式会社の概要

設立	1998年10月1日
資本金	4.8億円
従業員数	500人
代表者	代表取締役社長　奈良橋三郎
本社所在地	大阪市淀川区宮原3-4-30 (ニッセイ新大阪ビル)
事業内容	各種業務用ソフトウエアの開発・販売・保守、パッケージソフトの開発・販売・保守他

お問い合わせ

＜製品に関するお問い合わせ先＞

住友電工情報システム株式会社
ビジネスソリューション事業本部　システム営業部	TEL: 03-6406-2840
西日本システム営業部	TEL: 06-6394-6731
Email:qs-visitor@sei-info.co.jp

＜本件に関するお問い合わせ先＞

住友電工情報システム株式会社
ビジネスソリューション事業本部　マーケティング室	TEL: 06-6394-6754 FAX: 06-6394-6759
Email:mkt@sei-info.co.jp	https://www.sei-info.co.jp