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クラウドとは? クラウドについて基本からご紹介

多くのビジネス現場では、クラウドという言葉が以前よりも浸透してきました。昨今では、さまざまなクラウド製品が登場し、世界中の企業の業務効率化に寄与しています。

しかし、中にはクラウドの概念や意味が曖昧で、「メリットがあると聞いたものの、本当に効果があるか疑問だ」と感じる中小企業の担当者も少なくありません。

当記事では、クラウドの定義が曖昧な人に向け、クラウドの意味や仕組み、メリット・デメリット、クラウドの種類などを解説します。

目次

クラウドとは?

クラウドサービスのイメージ

ITにおけるクラウドとは、利用したい機能を提供するソフトウェアをデバイス(パソコン・スマートフォンなど)や社内サーバにインストールしたり、それらデバイスと社内サーバをつなぐ通信インフラを整備したりしなくても、インターネットを通じて利用できる仕組みです。正式名称はクラウドコンピューティング(Cloud Computing)です。

クラウドサービスは原則として、インターネット環境とパソコン・スマートフォンなどのデバイスがあれば、どこからでもアクセスして利用できます。その利便性と豊富な機能によって、多くの企業の業務をサポート可能です。

たとえば、エクセルでの情報管理をクラウド化することで書類作成の時間が短縮できたり、予約状況・在庫状況をクラウド上で一元化して迅速にチェックできたりなど、さまざまな事例が存在します。

現在では社内でのデータ共有やコミュニケーション用のツールなど、企業ごとに抱える課題をピンポイントで解決できるクラウド製品が数多く開発されています。

クラウドが生まれた背景

クラウドという概念が生まれたのは1997年。南カリフォルニア大学のラムナト・チェラッパが提唱しました。

その後、2006年に当時GoogleのCEOだったエリック・シュミットが「サーチエンジン戦略会議」にてあらためてクラウドに言及し、そこから世界中に広まったと言われています。

影響力のあるエリック氏が発言したこともさることながら、当時から社内で情報システムを運用するための膨大な初期コスト、運用負荷などが企業の大きな負担となっていたことも、普及を後押ししました。

クラウドの普及は、システムに関する保守管理の労力や導入費用といったIT投資コストの削減につながっています。

現在では大企業だけでなく、中小企業・ベンチャー企業も、積極的にクラウドを利用する動きが続いています。

なおクラウド登場後は、従来の運用形態をオンプレミスと呼び区別します。現在では、GoogleやMicrosoftといった大企業を含め、世界中の企業がさまざまなクラウド製品に関する技術を開発・販売しています。

クラウドのおおまかな形態

クラウドの形態には、パブリッククラウド・プライベートクラウド・ハイブリッドクラウドの3つがあります。

クラウドの種類 概要
パブリッククラウド
  • 一般向けの不特定多数の利用者への提供を目的にしたクラウド
  • システムの運用管理、インフラ、アプリなどはすべてクラウド上で提供
プライベートクラウド
  • 企業などが自社内のみで使うことを目的にしたクラウド
  • 自社内にインフラやアプリなどを準備し、運用管理も実施
ハイブリッドクラウド
  • パブリッククラウドとプライベートクラウドを組み合わせたクラウド環境
  • 機密データはプライベート、共有したい情報はパブリックなどの使い分けが可能

クラウドの将来性

令和の時代に入り、クラウドサービスを利用する企業はさらに増えつつあります。総務省の令和3年度情報通信白書によると、クラウドサービスを一部でも利用している企業は68.7%と約7割を占めています。

クラウドサービスの利用状況

出典:総務省|令和3年度情報通信白書

2019年から2020年にかけて4%、2018年から2019年にかけては6%上昇しました。このように利用率は右肩上がりとなっており、今後もクラウドを利用する企業は増えていくでしょう。

また市場需要の拡大に伴い、さまざまなメーカーが高機能なクラウドサービスを開発・提供しています。企業のニーズに応えられる優れた製品が、今後も登場してくるはずです。

クラウドサービスが活用されている例

ビジネス現場におけるクラウドサービスは、企業が抱える課題や利用目的に応じてさまざまな機能を持ったものが提供されています。実際にクラウドサービスがどのように活用されているのか、例を見ていきましょう。

コミュニケーション

従業員同士や顧客とのコミュニケーション用に、クラウドサービスが活用されています。インターネット上で不特定多数とつながれるクラウド型のコミュニケーションツールは、人間同士のやり取りを円滑してくれます。

たとえば、テレワークが浸透した昨今では、自宅やカフェにいながら対面のように会議ができるWeb会議システムが普及しました。Web会議システムであればリアルタイムで音声・動画を共有できるため、SNSやメールよりも効率よく話し合いを進められます。

また、企業内のコミュニケーションを円滑・活発化させるグループウェアもその1つです。グループウェアはチャットに加え、掲示板、スケジュール管理、ファイル共有などビジネスに必要な機能が集約されています。

他にも、名刺管理ツールやWebメールなども、クラウド型のコミュニケーションツールとして一般的です。

データ共有

クラウドを利用したデータ共有システムは、業務で使用する情報をクラウド上のデータサーバに保存するものが一般的です。クラウド型のデータ共有システムの特徴は次の通りです。

  • ストレージにデータをアップロードすれば、アクセス権をもつ人ならば閲覧・ダウンロードできる
  • バックアップ機能により、操作ミスによるデータ消失やデバイス破損に伴うリスクを軽減できる
  • プロジェクトやチームなどのカテゴリーごとに、アカウント管理の一元化・閲覧制限ができる

主なデータ共有システムとして、オンラインストレージ、バージョン管理システム、文書管理システムなどが挙げられます。

マーケティング・営業・広告関係

マーケティング・営業や広告関係のシステムとは、自社商品・サービスに関するさまざまな分析・営業・宣伝活動などをサポートするサービスです。

クラウドサービスはバックオフィス系のサポートだけでなく、経営活動や企業利益に大きく関わる業務を支援するものも登場しています。おおまかな種類は次の通りです。

システム 概要
マーケティング・営業
  • ビッグデータやAIなどで膨大な量のデータの集計・分析を自律的に実行し、意思決定・判断に有用な情報の見える化を行う
  • データに基づいたマーケティング・営業活動ができるようにする
広告
  • 自社商品・サービスを宣伝するためのWebページや、直売するためのECサイトなどで、広告宣伝をサポートする

代表的なものとして、MA(マーケティングオートメーション)、SFA(営業管理システム)、CRM(顧客管理システム)などが挙げられます。

バックオフィス

企業の経理・人事・管理などのバックオフィスをサポートするクラウドサービスも登場しています。

クラウドを利用することで、従業員への業務共有、書式フォーマットの統一・共有などが容易となり、バックオフィス業務の大幅な効率化が見込めるでしょう。

また、VPN通信(ネットワーク上にトンネルを作るイメージで、外部から覗き見られることなくシステムへ接続できる仮想回線による通信)と組み合わせて用いることで、テレワーク下でもセキュアに勤怠管理・経理業務を進めやすくなりました。

例として勤怠管理システム、人材管理システム、採用管理システム、会計管理システムなどが挙げられます。

クラウドのメリット

企業がクラウドを導入するメリットは、「コストを抑えられる」「運用管理の負荷が軽減する」「時間・場所を問わず利用できる」「リスク回避につながる」の4点が挙げられます。

クラウドのメリット 概要
コストを抑えられる
  • サーバや周辺機器の購入費用や構築費用などの初期費用を抑えやすい
  • 運用管理にかかる人件費、維持費などを抑えられる
運用管理の負荷が軽減する
  • 運用管理をサービスの提供業者にすべてまたは一部任せられる
  • セキュリティ、メンテナンス、安定性に関する専門知識を持つ人材育成の負荷を軽減できる
時間・場所を問わず利用できる
  • インターネット環境とデバイスがあれば時間・場所に関係なくアクセスできる
  • 場所を問わず情報共有がしやすいので、テレワークでもコミュニケーション齟齬を防げる
リスク回避につながる
  • クラウド上にデータが残るので、ソフトウェア・ハードウェアの破損・紛失に影響されない
  • 災害やヒューマンエラーが発生してもデータを普及しやすい

自社の営業活動により時間をかけたい事業者にとって、クラウドサービスは利用しやすいと言えます。

クラウドのデメリット

クラウドサービスのデメリットとして、「既存システムとの連携が難しい」「運用管理のコストが増加する可能性がある」「カスタマイズに限界がある」の3点があげられます。

クラウドのデメリット 概要
既存システムとの連携が難しい
  • 提供されたサービスと自社システムに互換性がない可能性がある
  • 自社で独自開発したシステムだと相性が悪いケースが少なくない
運用管理のコストが増加する可能性がある
  • 事業者側の料金、サービス範囲の変更に口出しがしづらい
  • クラウド向けの体制・セキュリティシステムの構築費や従業員の通信費がかさむ可能性がある
カスタマイズに限界がある
  • クラウドはすでに商品化されているため、カスタマイズ範囲に限界がある
  • サービスが途中終了すると、急なバックアップやシステム構築が必要になる

デメリットを回避するには、事前に自社システムに合うクラウドであるかを比較検討することが大切になるでしょう。

クラウドの種類

クラウドは大きく「SaaS(Software as a Service)」、「PaaS(Platform as a Service)」「IaaS(Infrastructure as a Service)」の3種類に分けられます。

SaaS(サース、サーズ)

SaaS(サース、サーズ)とはSoftware as a Serviceの略で、提供者側で稼働するサービスへインターネットを介してアクセスし、利用するクラウドのことです。

一般の人がイメージするクラウドサービスの多くがSaaSになります。ブラウザを通じて利用できるため、ソフトウェアの購入・インストールをせずともすぐ利用が可能です。

SaaSのメリットとして、「導入が簡単かつ迅速」「導入コストが安い」などが挙げられます。アプリケーションからハードウェアまで、事業者側がサービスのほとんどを運用管理するケースが多いです。

SaaSのイメージ

代表的なサービス形態

SaaSの代表的なサービス形態としてあげられるのは、主に次のものです。

  • ワープロソフトや表計算ソフトなどを1つにまとめたオフィスソフト
  • Webメール、Web会議システム、ビジネスチャットなどのコミュニケーションツール
  • MA、SFAなどの営業活動をサポートするツール
  • 大量のデータを保存・共有できるオンラインストレージ
  • さまざまな機能を一括にまとめたグループウェア

関連製品

住友電工情報システムでは、企業の経営活動全般をサポートするさまざまなSaaSを提供しています。くわしくはWebページをご覧ください。

クラウド型 購買管理システム「楽々ProcurementII Cloud」
https://www.sei-info.co.jp/procurement-cloud/

クラウド型ワークフローサービス「楽々WorkflowII Cloud」
https://www.sei-info.co.jp/workflow-cloud/

ノーコード型エクセル業務効率化支援ツール「楽々Webデータベース」
https://www.sei-info.co.jp/webdatabase/

PaaS(パース)

PaaS(パース)とはPlatform as a Serviceの略で、開発環境そのものを提供するクラウドです。

PaaSには、アプリケーション開発に必要なネットワークやサーバシステムなどが揃っています。自社オリジナルのアプリケーションを開発・運用できる、環境基盤を手軽に調達できるイメージです。

活用するには専門知識が必要になるものの、エンジニアは開発環境をゼロベースから用意することなくプログラミングなどを実行できます。

PaaSのイメージ

代表的なサービス形態

PaaSには、主に次の環境が用意されています。

  • ネットワーク
  • サーバシステム
  • PaaS上で稼働するOS、ミドルウェア、アプリケーション(自社開発したものを除く)など

PaaSで代表的なものは、AWS(Amazon Web Services)、Azure(Microsoft Azure)、GCP(Google Cloud Platform)の3つです。

IaaS(イアース、アイアース)

IaaS(イアース、アイアース)とはInfrastructure as a Serviceの略で、サーバやストレージなどの、ハードウェアリソースを利用できるクラウドです。

IaaSであれば、リソースの部分から自由にカスタマイズできます。高い専門知識が必要になるものの、非常に自由度が高いクラウドサービスと言えるでしょう。

代表的なサービス形態

IaaSはハードウェアに当たる部分を提供されることから、開発環境を1から自由に構築できます。IaaSの代表的なものは、PaaSと同じくAWS、Azure、GCPの3つです。

まとめ

クラウドサービスは、自社の業務を効率化できるものから、開発環境を1から構築できるものまで幅広い製品が登場しています。

「いつでもどこでもアクセスできる」「情報の共有化がしやすい」などのクラウド独自のメリットを生かすことで、これまで悩まされてきた自社の課題を解決できるかもしれません。

本文内でもご紹介した通り、弊社住友電工情報システムでは、下記のようなクラウドサービスを提供しております。資料請求やデモ希望の方は、お気軽にWebページよりお問い合わせください。

商品一覧 特徴
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  • 既存のエクセルデータを活用しつつ、情報共有の促進、自動集計、アクセスの容易化などが可能
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